一人ひとりの生活機能の課題を解決する
目標･運動プログラムを自動提案
生活機能チェックシート・身体機能評価等をもとに、介助度・補助具の使用有無等を考慮し、利用者一人ひとりに最適な目標と運動プログラムを自動提案します。（特許6792892号）。
リハプラン ってどんなサービス？
「リハプラン」は、デイサービスの加算算定業務を誰でも簡単・安心に行える「介護リハビリ支援ソフト」です。事業所内に点在している利用者情報を一つにまとめることで、書類業務を効率化し、職員の業務負担を軽減することができます。また、リハビリプログラムの自動提案技術により、リハビリ専門職でなくても利用者ごとにあった最適なリハビリ計画の立案が可能になり、利用者一人ひとりの生活機能の課題を解決します。
こんな課題はありませんか？
- 書類作成業務に時間がかかっている
- 職員にリハビリ専門職がいない
- 新規算定を考えているが、算定要件通りできるか不安
- 計画書の内容や運営指導に不安がある
リハプラン で実現できること
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一人ひとりの生活機能の課題を解決する
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利用者情報を一元管理し、
転記作業と入力ミスを削減アセスメントシート、通所介護計画書、各種加算計画書、機能訓練の実施記録、実施後評価といった、事業所内に点在している情報を一元管理できます。一元管理することで、1度入力した情報を再度手入力する必要がなくなるので、転記と入力ミスが軽減されます。
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次に対応すべき業務が一目で
分かる操作画面利用者ごとに業務の進捗状況や提出期限等を一覧で表示されるので、今何をすればよいのかひと目で分かります。また、加算算定に必要な入力項目の94%はクリックで入力ができるため、書類の品質は維持しつつ作成時間を大幅に短縮できます。
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リハビリ専門職に不安や
悩みを相談できるデイサービス勤務経験がある理学療法士や作業療法士など、経験豊富なスタッフがご支援。算定要件やリハビリに関する質問ができるので、安心して業務を進めることができます。また、リハプランの活用サポートはもちろん、新たに加算を取得する場合の助言も行っております。
主な機能一覧
- 個別機能訓練加算
- 口腔機能向上加算
- 科学的介護推進体制加算
- ADL維持等加算
- 入浴介助加算
- 運動器機能向上加算
- LIFE提出サポート機能
- アウトカムレポート
導入実績
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累積導入実績
1,300件突破 ※1
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継続率
99%以上 ※2
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機能訓練ソフト3部門
NO.1 ※3
※1 2022年10月時点
※2 月次平均継続率：2022年10月時点
※3 日本マーケティング・リサーチ機構調べ_2020年12月期 以下3部門
（リハビリ専門職が推薦する機能訓練ソフト／使いやすい機能訓練ソフト／サポートが万全の機能訓練ソフト）
ご利用事例
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会社名：トータルリハセンター高根台様
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会社名：デイホームアンダンテ様
効果的なリハビリを実現
・従来の音楽療法に加えて、一人ひとりに合わせたリハビリを提供できるようになった。
・運動方法を解説した運動マニュアルを提供することで利用者さまが積極的に運動、活気が増えた。
・質の高いリハビリを届けることでご家族からの信頼がアップした。 -
会社名：リハビリデイサービス銀齢様
実地指導も難なくクリア！年720万の売上げアップ
・導入サポートがとても手厚く、導入1ヶ月で現場の業務に 定着した。
・月に60万円の収益アップを達成した。
・スタッフの給料アップにて従業員満足度もアップした。
よくあるQ＆A
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Q
利用可能な施設は通所介護（デイサービス）のみですか？
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A
はい。現在は通所介護（デイサービス）のみご利用いただけます。
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Q
リハプランで対応している加算は何がありますか？
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A
個別機能訓練加算、運動器機能向上加算、科学的介護推進体制加算、入浴介助加算、ADL維持等加算に対応しています。
※上記に付随する全ての帳票とLIFE提出に対応 -
Q
個別機能訓練加算をこれから算定するのですが、算定準備に何をしたら良いのか分かりません。
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A
ご心配はいりません。
加算算定をするときのポイントをまとめた資料や、利用者・ご家族・ケアマネへの説明資料をご用意しております。また、100事業所以上の新規加算事業所に対するサポート経験を持つスタッフがサポートを行うので安心です。 -
Q
LIFE提出サポート機能の利用には追加料金が必要ですか？
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A
LIFE提出を行うための各種機能は、リハプランの標準機能としてお使いいただけます。
新たな申込手続や料金のお支払いなくご利用いただけます。 -
Q
サービス実演はどのように行うのですか？
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A
パソコンで資料や実際の操作性を見ていただきながら、電話でご説明します。
インターネットが繋がるパソコンと電話があればすぐにサービス実演が可能です。とても分かりやすいと好評ですのでお気軽にお試しください。
月10時間業務負担の削減
・ 計画書づくりの時間が1人あたり5分に短縮した。
・ 利用者さまの日常生活や身体機能の変化を見える化できるようにもなった。
・ 月に約10時間の業務負担を軽減し、利用者様と関わる時間に充てることができた。